紙メディアの凋落とweb
新聞部数の大幅減が続いています。凋落といってもよいでしょう。
NY TIMES もワシントンポストももう紙ベースではなくなりました。
時代の流れとして、当たり前のように紙からwebに変化しています。webには検索性と手軽さが、雑誌や本には圧倒的な縦覧性があります。しかし現況では、圧倒的にwebの方に分があり、新聞をはじめとする紙メディアは写真のフィルムのようになくなることはなくても衰退の一途をたどるでしょう。
webのビジネスモデル
ではweb万々歳なのかというと、紙媒体が持っていた縦覧性、そして圧倒的な収益構造を構築するにはまだ道半ばです。webにはお金を払ってもらいにくい、お金を出してもらいにくい性質があります。特に日本では、webの情報は無料という風潮が強い。
webの収益構造（ビジネスモデル）ですが、
１）読者負担 ２）書き手負担 ３）寄付 ４）広告収入 ５）会員収入
この５つのいずれかしかありません。
しかし、かのNYtimesですら、有償化が上手くいっているとは言いがたい。日本の新聞のweb有料化もあまり効果を上げていない。無料のyahooニュースよりも有料の〇〇新聞のwebの方がその価格に見合った価値を創出しているとは言いがたいわけです。
ですから今のままではいずれ立ちゆかなくなるメディアはweb時代を見据えたビジネスモデルを模索構築していく必要があるわけです。
建まち誌とweb
私たち新建築家技術者集団は、会費で運営しており、月次誌として「建築とまちづくり」を発行しています。現在はその縦覧性とこれまでの実績もあり、廃刊してweb化する話はついぞでたことはないのですが、時代はゆっくりとその方向に鍵を切りつつあります。
そこで問題になってくるのが、有償無償の問題です。建まち誌は有償ですし、web自体は無償に近い。web化していくと、つまり現在有料で郵送している建築とまちづくり誌をwebに替えていけば、必ず費用問題が派生します。
重要な連携
webでも建まち誌を読めるようにすると有償無償のライン引きを合理的に決めておかないと必ず混乱するでしょう。webと建まち誌をどう共存させつつ、周知するメディアとしての特徴を活かして位置付けるのか。これが重要なメディア戦略となります。
連携内容の方向性についてはまたいずれ。
