【読売新聞120125】東日本大震災で仮設住宅が不足したのを受け、県建築設計監理協会が、組み立てが簡単な木造仮設住宅を開発した。日曜大工経験者が１０人で作業すれば最短２日で完成でき、プレハブの数週間から大幅な工期短縮を実現。協会は「改良して実用化し、防災の一つとして加工ノウハウを提供したい」としている。（升田祥太朗）

　「土佐の木の家」と名付けた約３０平方メートルの２ＤＫ（４畳半２間、台所、トイレ、風呂）で、一般的な仮設住宅とほぼ同じ。建材は最大でも２１センチ×１０・５センチ、長さ４メートルで、１棟分を４トントラック１台で運搬可能にしている。

　従来の鉄骨プレハブの仮設住宅は、建材の加工・成型に時間がかかり、組み立ての作業員を確保する必要があり、震災でも建設が思うように進まなかった。

　南海地震に備え、協会は森林面積が８４％という県の特徴が生かせ、木材加工工場が無事なら調達が容易な木に着目。協会員１５人が昨年４月から設計を進めてきた。

　協会は昨年１０月、津波で活動拠点を失った岩手県宮古市のヨット愛好家らでつくるＮＰＯ法人「いわてマリンフィールド」（橋本久夫理事長）に、試作品１棟を寄贈。現地ではメンバーや高校生ら約２０人が２日間で完成させ、現在はヨットハーバーの仮設クラブハウスとして利用されている。

　作業に加わった同県立宮古高３年小林竜成さん（１８）は「大工作業は初めてだったが、けがの心配もなく思っていた以上に簡単だった」と話す。

　その後、「暖かい」という感謝の声がある一方、床が傷つきやすいなどの欠点も判明。協会は２月２日午後１時半から、高知市の県中小企業会館で報告会（定員４０人。入場無料）を開き、改良点などを説明する。

　協会の大原泰輔理事は「南海地震が想定される地域は山林が多い。県外との交通網が寸断されても、県内で材料を調達できる。木のぬくもりで被災者のストレスも緩和されるのでは」と話している。